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『「反日マスコミ」の真実』は日本人なら誰もが読むべき

西村幸祐氏らによる『「反日マスコミ」の真実』が今日発売された。これまでのマスコミ批判本は朝日新聞などの一部メディアだけを集中攻撃していたが、この本はマスメディア全般を取り扱っているので、そういう意味でもこれまでの類書とは違う。早速購入しようと思ったが、立ち読みしてみたところ、大筋では知っていることばかりだったので、今日のところは見送った。

しかしながら、インターネットの一部コミュニティでは常識となっていることでも、一般国民には知られていないことばかりなので、できるだけ大勢の人に読んで欲しいと思う。私もあらためて購入を検討するつもりだ。

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靖国報道で気になった言葉 [3] 「あの戦争は正しかったのか」

第二次世界大戦を語ると、「あの戦争は正しかったのか」という問いかけが必ずと言ってよいほど出てくる。これは、問いかけの形はしているが、修辞疑問文とか反語の類であって、言いたいのは「あの戦争は正しくなかった」ということなのだろう。

しかし、よく考えてみれば分かることなのだが、この言葉は隙だらけである。私ならすぐに、次のように問い詰めたくなる。「正しい戦争ならばしてもよいのか」「日清・日露戦争は正しかったのか」「アメリカの参戦は正しかったのか。またソヴィエトについてはどうか」「正しかった戦争の例を挙げて欲しい」などなど。

現実に問い詰める機会があったら、どのような解答が得られるのか、非常に興味がある。尚、「正しい戦争なんてない」というのは、最初のような問いかけをしたこと自体がおかしくなるので、解答になり得ない。

靖国報道で気になった言葉 [2] 「東京裁判には問題点もあったが」

保守派の主張に押されてかどうかは知らないが、最近はさすがに東京裁判を全肯定する人はほぼ皆無となった。戦勝国が裁いたとか、事後法で裁いたとか、原爆や空襲の犯罪性が問われなかったなどの問題点が、広く認知されてきたこともあるだろう。

そこで、「東京裁判には問題点もあったが」と、これを一応認めた上で反撃に出るというのが近頃のやり方だ。つまり、東京裁判には肯定すべき側面もあった、と言いたいわけだ。だが、悪いものがたまたま良い結果をもたらしたとしても、それは単なる歴史の皮肉にすぎない。

そもそも、東京裁判は問題のある裁判である以上に、裁判そのものが問題なのだ。当の裁判長が、裁判の管轄権がどこにあるのかを訊かれて、回答ができなかったのだから。敢えて言うならばマッカーサーの命令に基づくわけだが、後にその当人が、日本が戦争を始めた動機が「自衛」にあったと認めている。この時点で、「侵略」の首謀者を裁くこの裁判の、ただでさえあやふやな根拠は、完全に消失したと認めるべきである。

靖国報道で気になった言葉 [1] 「A級戦犯」

終戦記念日からもう2週間以上経つが、朝日新聞は、小泉首相の靖国参拝を阻止できなかったのが今でも悔しいようだ。未だにそのことを根に持っているのが紙面から伝わってくる。

しかしながら、この話題がまだ時期遅れでないのならば、一連の騒動の中で気になった言葉について、自分の考えを述べてみようと思う。まず、手始めは「A級戦犯」である。というのも、「A級戦犯」という言葉が、終戦記念日の前から新聞やテレビで何度も出てきた割には、理解の方がまるで進んでいないように思われるからである。

「A級戦犯」について知るべきポイントは、それほど多くはない。「A級」が最上級を意味していないこと、「戦犯」といっても事後法で裁かれていること、そして、日本の法を犯した犯罪者ではないこと、くらいである。あるテレビ番組で「そもそもA級戦犯とは」と言ってフリップを持ち出したので、もしや、と期待したのだが、これらのポイントには何の言及もなかったのは残念なことである。

小林よしのり氏が6月に『いわゆるA級戦犯―ゴー宣SPECIAL』という本を出したのも、これらのことを周知しようとしたからだと思われる。もっとも、この本を買うような人は、良く事情が分かっているだろうから、あまり効果が挙がらなかったかも知れない。

反日メディアが靖国神社を救った

昨日、小泉首相が靖国神社を参拝した。一般の参拝客も例年に比べて大幅に増えた模様である。反日メディアによる連日の参拝反対キャンペーンが、参拝支持者を刺激して、逆効果になったとしか言いようがない。

特に、朝日新聞は参拝者の増加に大きく貢献したと言ってよいだろう。というのも、靖国神社が財政的に厳しくなっていることを、全国的に報じてくれたからである。この記事を読んだとき、これは靖国神社支援の呼びかけになってしまうのではないかと思ったが、やはりその通りになった。

ちなみに、朝日新聞はその記事の中で、何の必要があってか靖国神社の寮の場所まで地図に載せたため、神社側から取材拒否を受けている。何とも皮肉なことだ。

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今さら「A級戦犯」遺族の味方を気取る朝日新聞

今日の朝日新聞に、靖国神社に合祀されている広田弘毅元首相の孫が、「広田家として合祀に合意した覚えはないと考えている」と同紙の取材に答えたという記事が出ていた。要するに、家族の意に反して勝手に合祀した靖国神社はとんでもないという印象を与えるための記事である。

そもそも、これまで遺族の苦しみをよそに、いわゆる「A級戦犯」をさんざん辱めておきながら、首相の靖国参拝に反対する材料になると思えば、恥ずかしげもなく利用する根性が気に入らない。とはいえ、この変節は、昭和天皇を持ち上げたつい最近の社説ほどではないが。

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今、昭和天皇がブームに

昭和天皇がいわゆる「A級戦犯」の合祀に不快感を示したとされるメモが公表され、首相の靖国参拝を快く思わない人たちが歓喜している。靖国のみならず、皇室さえ嫌っていた人たちさえもが、「昭和天皇の御意志」を振りかざしている有様だ。特に朝日新聞の無節操ぶりには驚かされた。

だが、あれこれ議論する前に必要なことは、メモを検証することだろう。この手続きが十分ではないのに、報道が先行している感じが否めない。永田議員の偽造メールの二の舞にならないためにも、情報がどれくらい確かなのかは怠りなく伝えるべきである。あるいは「これが確かなら」くらいの保留をしなければならない。

実際、例のメモが富田朝彦氏のものであることは確かだとしても、問題となっている部分の「私」が昭和天皇であるかどうかについては、疑問が投げかけられている。というのも、これとほとんど同趣旨のことを、当時の徳川侍従長が述べたことがあるらしい。真相はともかく、今のところ、「私」とは徳川侍従長とする説の方が説得力があるように思える。

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クイズ番組への不満

昔からクイズ番組は好きである。その魅力は、問題を解く面白さと、回答者を応援する面白さにあると思っている。ただ、最近変わったと思うのは、視聴者参加型の番組がほとんど姿を消してしまったことである。かつてあった「クイズ王」という称号も、今では死語となっている。

その視聴者の代わりに回答者となったのは、芸能人たちである。会場に集めて手間暇かけて選抜した、ちょっとばかりクイズの得意な素人なんかよりも、タレントに出演依頼した方がリアクションも面白いし、視聴率も稼げるという事情があるのだろう。

だが、芸能人たちが賞金を獲得するため、クイズの正解不正解に一喜一憂して大騒ぎをするのは、本当に興ざめだ。いくらクイズ番組が好きでも、このような番組は積極的に観ようとは思わない。そんなに一生懸命なフリをしなくても、彼らには出演料としてそれなりのギャラが入ってくるはずである。

すると、クイズミリオネアのように、絶対的に賞金額が大きい場合は、芸能人といえども必死になるのは当たり前ではないか、と思われるかも知れない。それはそうだが、この場合は高所得者に高額賞金獲得の機会をわざわざ与えている、という理由で不快である。かつての経緯から、この機会は視聴者から取り上げられたもの、という認識をしているからである。

最近の読売新聞に疑問を感じる

今日、コンビニエンスストアで万引きを50回以上も繰り返し、窃盗の容疑で少年たち9人が逮捕されたというネット記事を見つけた。だが、本文を読んでみると、店内の金庫から現金を盗んだり、店外の自動販売機から現金とたばこを盗んだこともあったという。どう考えても「万引き」の域を超えている。こんな犯罪を「万引き」と矮小化するような見出しを付けたのはどこの新聞かと思ったら、それは読売新聞であった。

しかも、この読売新聞は、先日の西日暮里で催涙スプレーを撒いた韓国人たちを「武装スリ団」と呼んでいたのだ。そしてまた今日、西武新宿線で乗客ともみ合い、警察に身柄を拘束された韓国人たちも「武装スリ団」と呼んでいる。逃げるときだけ凶器を用いるにしても、集団で武装しているというたった一点でも強盗と呼んでもいいくらいのものだ。例え不正確でも一般に定着しつつある「武装スリ団」を用いた、と言い訳しても通用しない。なぜなら、これを「武装強盗団」と言い換えても、「武装スリ団」との同一性を認識することは、全く困難ではないからだ。

これが朝日新聞ならば、またか、で済む話だ。同紙は中国人韓国人の犯罪報道において、「アジア系外国人」による犯行とぼかしたり、本名を隠して通名で(こういうときだけは創氏改名が許されるらしい)報道したり、あるいは報道そのものを差し控えたりと、隣国の国民感情を傷つけない実に細やかな配慮を示してきた実績があるからだ。しかし、読売新聞までもがこのような調子では、先が思いやられる。

チワワとホリエモン

アイフルと言えば愛くるしいチワワのCMで有名だが、度重なる違法な取り立てのため、今日全店業務停止命令を受けた。違法行為の中には、生命保険に加入させて自殺をさせたのに限りなく近いケースもあるという。

かつて「サラ金」のコマーシャルと言えば、主に深夜に流れていたものだが、ここ数年のうちにどの時間帯でも見るようになった。しかも、親しみを感じさせるような、ユーモラスなものが多い。そんな傾向に違和感を覚えながらも、イメージチェンジを通じて会社も変わろうとしているのかな、と半ば思っていた。しかし、今回のアイフルの件で、体質は変わっていなかったことが分かった。

このような会社のCMを数多く流し、信頼度を必要以上に高めていた責任は、民放テレビ局各社にある。これは、昨年の衆議院選で、後に逮捕される堀江貴文氏を、自民党が事実上公認して持ち上げたのと、全く同じ構図である。「知らなかったこと」で済むのかどうか、謝れば済むのかどうか、私も未だ結論は出ていないが、この2つのケースに対して異なる態度を採るべきではないだろう。

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